家の価値を左右する1981年問題

9月 10th, 2014

今現在、住宅を建てる際に使用されている耐震基準は1981年(昭和56年)に適用された新耐震基準です。近代になり日本は大きな災害が二つありました。ひとつは阪神大震災、もうひとつが東日本大震災です。この二つの巨大地震の間にも中越地震など数回の中規模な地震があったわけですが、そのつど人々は地震に対して備える力を身につけてきました。ここで少し疑問に感じるのが、1981年時点では、日本はまだ二つの巨大地震を経験していなかったわけですから、実際にどんな場合を想定して作られた耐震基準なのか?という点です。

新耐震基準というのは震度5強程度の地震ではほとんど損害を生じないレベル、さらに強い地震の場合(震度6強から震度7程度の巨大地震)であれば全壊が起こらない程度の強度が見込めるといわれています。実際のデータを見てみると1995年の阪神大震災の際に全壊した住宅のほとんどが1981年以前に建てられた建物であることが明らかになっていますが、日本国内にはまだまだ築30年以上の物件がたくさんあることを考えると、決して人事ではありません。実家や隣近所の住宅はどうだろう?とちょっと考えてみてはいかがでしょうか。

昭和50年以前に建築された建造物が地震に弱い理由はさまざまですが、中でも重要なのは「筋交い」が少ないという点です。柱同士をつなぎ強度を高める筋交いですが、古い日本家屋では筋交いを持たないものも珍しくありません。筋交いを持たない住宅はねじれの位置からの負荷に弱く台風や地震などの備えが万全とはいいがたいものです。ご自宅の耐震強度に不安がある場合は、まずは自治体などが行っている耐震診断を受けられることをお勧めします。